独立開業したいと考えている人のなかには、学習塾で起業しようと思っている人もいるのではないでしょうか。学習塾は、初期投資が少ないため人気があります。しかし、しっかりと安定した経営を続けていくためには、いくつかのポイントがあります。
この記事では、学習塾の経営で失敗しないための重要なポイントを解説します。
学習塾での起業は初期投資が少なく低リスク
個人で学習塾を開業する場合には、自宅の一室を塾として使うことも珍しくありません。生徒がそれなりに集まってきてから、賃料が発生するような場所を借りてもよいでしょう。
教材や机などの備品も必要となりますが、生徒の人数に合わせて用意すればよいため、必要以上を購入しなくてすみます。
飲食店や販売店などは、顧客がどれくらいくるかわからない状態でも先に仕入れをしてストックをしておかなければなりません。しかし、学習塾は勉強を教えるというサービスを提供しているため、在庫を抱える必要がないのです。
このように学習塾の起業は、事業規模拡大にともなって少しずつ場所などを用意していけばよいことや先に仕入れをする必要がないことから、低リスクな起業といわれています。
立地が大切
学習塾は、未成年の生徒を預かる場所です。保護者の気持ちになってみればすぐにわかることですが、周辺の治安が悪い場所に自分の子どもを預けようとは思いません。
塾に通うのは学校が終わってからなので、帰りは夕方から夜になることが多いです。日の短い季節だと夕方でも既に道は暗くなっています。夜道を一人で歩いて帰らなければならないとなると、やはり保護者は不安でしょう。両親ともに働いているケースが多くなっているため、送り迎えが必須となるような立地は避けたいところです。
自宅の一室を塾として使う場合には、周辺の治安が悪くないかどうか確認してください。もし、あまり環境がよくないようであれば、初期投資がかかるとしても場所を借りるなどの方法をとったほうがよい可能性もあります。
生徒や講師に自分の理想を押しつけない
教育者としても経営者としても、信念を持つことは大切です。しかし、信念を持って学習塾を経営することと、生徒や講師に自分の理想を押しつけることは違います。
勉強のやり方にはさまざまな方法があり、自分と同じ勉強法を行ったとしても生徒の成績が上がるとは限りません。
勉強の教え方に関しても同様であり、自分と同じ教え方を講師に実行させたとしても同じ成果が上がるとは限らないのです。教育の場においては、個性を尊重することが大切であり、生徒に対しても講師に対してもその人に合ったやり方を見つけて尊重していくことが求められます。
生徒と同じくらい保護者も大切にする
学習塾では、勉強を教えてもらうというサービスを生徒が受け取ります。しかし、サービスの対価である授業料を支払うのは保護者であり、サービスを受け取る人とサービスの対価を支払う人が異なるという特徴があります。
生徒と保護者の目標が違う場合もあり、そうした場合でも双方を満足させることが必要となります。子どもが楽しそうに塾に通っていればそれで満足という保護者もいますし、成績向上という目に見える成果が示されないと塾に通い続けさせたくないと考える保護者もいるでしょう。
まずは、保護者のニーズをしっかりと把握することが大切です。保護者のニーズを把握した上で、生徒にどう接していくかを考えなければなりません。子どもを学習塾に通わせる保護者に共通する考えは、子どもに将来苦労をさせたくないということです。
学校の授業についていけるようにさせたいと考える場合も、偏差値の高い学校に進学させたいと考える場合も、根底は同じです。学習塾を経営するのならば、生徒に満足してもらうことだけではなく、子どもの将来に対する保護者の不安を少しでも和らげられるような方向を示す必要があります。
経営者という意識を持つ
学習塾を経営するうえで欠けてしまいがちなのが、経営者の視点です。教育者であるという面を強く意識してしまうことにより、経営者であるという面を忘れてしまいやすくなります。
夜遅くまでテスト問題を作ったり新しい教材を作ったりするといった、ボランティアのようなサービス残業を平気で行う人もいます。自分ひとりが講師となって経営しているうちはそれでも成り立ちますが、講師を雇うようになるとボランティアのような経営体制では長く続きません。
学習塾の経営者として成功するためには、経営者という意識を持って経営について学ぶことが必要となります。
フランチャイズでの開業のメリットとデメリット
フランチャイズでの開業のメリットは、最初から学習塾としての知名度が高いことです。ネームバリューがあると、生徒を集めやすいのはいうまでもありません。逆に、個人での学習塾の開業だと、なかなか生徒が集まらずに苦労するケースが多くなります。
フランチャイズでの開業のデメリットは、起業のための初期投資が多く必要になることです。フランチャイズに加盟するためには、加盟金が必要になります。それだけではなく、毎月のロイヤリティを本部に支払わなければなりません。
初期投資が少なくて済むことを大きなメリットとして学習塾を起業したい人にとっては、メリットが小さくなってしまいます。
eラーニング導入を検討
eラーニングとは、インターネットを利用した学習方法のことです。現在では生徒がスマートフォンを持っているケースが多いため、オンライン上に教材を置いておくことでいつでもどこでも予習や復習ができます。
経営者側のメリットは、生徒の状況や理解度に合わせた学習提供が可能となることや生徒の成績を一元管理できることなどが挙げられます。
導入するときにサーバーを用意したりオンライン教材を用意したりといったコストがかかりますが、一度導入してしまえばオンライン上で簡単に教材を訂正するなども可能であり、長期的にはコスト削減になります。
自塾の教育方針や特徴を明確に
自塾の教育方針や特徴を明確にすることは、とても大切です。なぜなら、学習塾は選定するときの情報が少なく、入ってみるまでわからないことが多いからです。情報が少ないなかで保護者が塾を選ぶときの参考にするのが、教育方針や塾の特徴としてうたわれている内容でしょう。
一人ひとりの生徒を個別的にみるのと集団のなかで競争、切磋琢磨させていくのとでは、まるで違います。また、明確な教育方針を打ち出しておくことによって、考え方の合わない保護者の子が入塾した際に、大きなクレームを生むことを防ぐ効果もあります。
講師の雇用は生徒集めと同じくらい重要
生徒が多くなってくると、講師を雇用する必要が出てくるでしょう。どのような講師を雇用するのかは、生徒集めと同じくらい重要です。講師の質によって、塾の評判は決定されるといっても過言ではありません。
講師を雇用するときには、自塾の教育方針に賛同してくれる人かどうかを見極めることがまず必要です。そして、生徒のタイプによって教え方を変えることができる柔軟さがあるかどうかもポイントとなります。
教育に熱心なのはよいことですが、熱心すぎると融通が利かないケースもあるため注意が必要です。
教育者の視点だけでなく経営者の視点を持つことが大切
学習塾を開業するのは、初期投資が少なくて済むため基本的にはハードルが低いです。ただし、フランチャイズで開業するにはそれなりの初期投資が必要となります。個人で学習塾を開業するには、どのようにして生徒を集めるかが最初の課題となるでしょう。
学習塾は生徒に対して勉強を教えるというサービスを提供し、保護者からサービスの対価を受け取るという特徴的なビジネスです。
教育者としての視点だけを持って学習塾を開く人が多いですが、経営者としての視点も必要となることを念頭に置いておきましょう。